健友館本部指導員『初段指導員』である
当院においても【健友館整体術】の資格を取得出来ます。
整体術に興味のある方は、どうぞお気軽にご相談下さい!!
整体師養成所29年の実績を持つ【健友館】
昭和60年に当館独自の整体術を行う整体院を石川県金沢市に設立し、整体術という優れた技法で手術も注射もしないで体の痛みを取り去り、本来の健康体に戻す意味で健康の友の館、つまり『健友館』と名付けました。現在、全国に当整体学校(養成所)の卒業生が開業する整体院が約900店舗あります。 高齢化社会の今、痛みを持った方々が多くいらっしゃいます。一人でも多くの方の痛みを取り除くことができるように、門下生と共に一生懸命頑張っております。
当館独自の筋肉を効果的に緩める器具を使い施術しますので、手だけの整体よりも即効性があります。
①自宅で出来る
近くに整体の学校がなくても、自宅で勉強し整体師の資格が修得できます。
主婦、子育て世代、介護者を抱え外出できない方でも空いた時間に勉強できます。
現在、お仕事をされている方など、自分の生活スタイルに合わせて進められます。
②短期で取れる
当整体学校(養成所)の教材は写真入りの教材で医学知識がない方でも学習しやすい内容です。 1日30分でも自分のペースに合わせ進めることができ、最短3ヶ月で資格が修得できます。
③費用が安い
当整体学校(養成所)は少ない費用で開業レベルの高い技術が得られます。
他の整体学校と比べ費用が抑えられ、より多くの技術を修得することができます。
当養成所(学校)の整体技術は全部で208の技術があります。(筋肉を緩める技術97、関節を調整する技術35、関節を矯正する技術
健友館の特徴
学校と聞くと毎日通って資格の修得を想像する方が多いと思います。現実問題、現在の生活を送りながら学校に通うことは時間・費用の面で厳しい話ではないでしょうか。
現在の仕事を辞めずに資格を修得する方法があれば、この悩みを解決することができます。
そこで健友館では仕事を続けながら整体の資格を修得できる通信教育+講習会(実技指導教室)というシステムを確立し、3,000人以上の整体師を世に送り出しています。
整体の資格を通信教育で修得することに不安を感じる方がいらっしゃるかもしれませんが、健友館は整体の学校(養成所)を設立して29年の実績があり、皆様の痛みを取るための技術を体系化していますので、医学知識がない方でも無理なく学ぶことができます。
講習会(実技指導教室)では、受講生一人一人にベテランの指導員が丁寧に指導いたしますので、安心してご参加下さい。
整体科 通信教育(自宅学習+実技指導)
□1回払い ・・・受講料総額 680,000円 ※VISA・JCBカード使用可能
1回目 | 680,000円 |
□2回払い ・・・受講料総額 700,000円
1回目 | 300,000円 |
2回目 | 400,000円 |
□4回払い ・・・受講料総額 730,000円
1回目 | 140,000円 |
2回目 | 160,000円 |
3回目 | 160,000円 |
4回目 | 270,000円 |
※受講期間はお申し込みから2年です。2年以内に実技指導を受けない場合は無効となります。
早期割引期限:資料請求日より1ヶ月
早期割引 受講料
1回払い ・・・受講料総額 510,000円 ※VISA・JCBカード使用可能
1回目 | 510,000円 |
4回払い ・・・受講料総額 548,000円
1回目 | 137,000円 |
2回目 | 137,000円 |
3回目 | 137,000円 |
4回目 | 137,000円 |
受講から開業まで
当整体学校の「整体科」は「通信教育+実技指導」という形式で技術を修得します。まず、写真入りの教材を基に自宅で学習し、実技指導に備えていただきます。実技指導では教材を基に指導していきますのでご安心下さい。実技指導を修了すると卒業となり、開業することができます。
(副業、ボランティア活動などにも活かせます)
□整体科 通信教育コース
(自宅学習+実技指導)
当院に資料請求して下さい。
添付されている受講申込書に必要事項をご記入の上、当院より本部に送付致します。
同時に受講生本人が本部へ受講料をご入金下さい。
教材は解りやすくするため3冊に分かれています。教材に習って施術の型・順番を覚えて下さい。
全教材取得後、実技指導となります。
受講生とのスケジュールを見ながら、当院にて実技指導を行います。実技指導は本部主催の実技指導教室で行われるものと同じように教材にそって進めます。
実技指導修了後、卒業となります。
看板をあげて開業することができます。
※当整体学校の卒業後は何度でも実技指導教室に参加することができます。(無料)
本部整体院の練習・見学制度を利用することができます。(無料)
電話・FAX・メールなどで技術相談ができます。(無料)
賠償責任保険に加入することができます。(任意)